MetaStepで連載をお願いしているNTTデータグループ イノベーションセンタにてXR/Identity エバンジェリストとして所属し、古くからXRスマートデバイス開発、コンサルティングに従事する山田達司さん。
前回は「確実にメタバースがやってくる未来とその理由」をテーマにコラムを執筆頂き、すでに多くの方にご覧いただいております。
XRの分野で長くご活躍されている山田さんに今回執筆いただいたのは、話題の「Apple Vision Pro(以下、Vision Pro)」にまつわるお話です。商品のレビュー!・・・ではなく、発売直後にVision Proが日本で当たり前のように使うことができている、その舞台裏に迫ります。
「発売されてすぐに使えるのは当たり前では?」と思う読者の方もいるかもしれませんが、実は規制緩和や制度改革など、政府・行政関係者、業界関係者による多くの議論と、様々な努力がありました。少し、法律的な面など難しいお話もありますが、この機会に是非知って頂きたいトピックです。では山田さん、今回もよろしくお願いします。
2024年2月2日、長年待ち望まれていたApple製VRデバイス(Appleは空間コンピュータと呼んでいます。)であるVision Proが米国で発売を開始しました。そして本稿を執筆している3月現在、日本ではレビュー記事やYouTube動画が多数公開されており、ソフトを開発、公開する人や企業も出てきています。参考:ブログ@HoloLabInc
またテクノエッジが主催するApple Vision Pro Party in 日本橋など、Vision Proを利用した様々なイベントも開催されています。
Vision Proは類似デバイスと比較して高価($3,500、約50万円)であり、受け取るためには米国のApple Storeに出向く、もしくは米国内の住所で受け取る必要があるという入手上の問題はあるものの、Appleらしく造形的にも機能的にも非常に高い完成度を実現しています。日常的な利用に耐えうるものであり、アプリケーションの増加や低価格な普及機が大いに期待される製品である、という評価が一般的なようです。
ですが、もしかしたら日本ではVison Proを使うことはおろか、レビューも試用もソフト開発もできず、海外の記事やレビューを羨望せざるを得なかった世界線もあったかもしれないのです。本コラムでは、そのような世界線を避けることができた経緯をご紹介いたします。